特集／浸水対策と推進工法

　最近の豪雨としては、九州北部豪雨（2017年7月）、平成30年7月豪雨、台風21号（2018年9月）、台風24号（2018年10月）があり、マス・メディアにより大々的に報道され鮮明に記憶されている方々も多いと思います。これらの豪雨により、人的・物的に甚大な被害がもたらされ、復旧には前例のないような膨大な費用と時間を要する事態となっています。我が国は豪雨・地震等の自然災害と背中合わせであることを再認識させられた事例ではないでしょうか。
　これらの災害は河川の氾濫に伴う被害も多く下水道では太刀打ちできない側面もありますが、下水道の役割として考えられることは、集中豪雨に対して降雨初期に避難をしやすくする、避難できる時間をできるだけ確保する「避難できる住民を増やす」等への役割の一旦を担っているのではではないか、と最近の豪雨に遭遇するたびに考えます。
　一方、ハザードマップの住民の理解度のアップや行政の周知徹底方法をあわせて再考する必要があるのではないでしょうか。下水道は豪雨後の排水をスムーズに行い復旧作業の効率化、公衆衛生の確保としての役割も重要な位置づけです。
　今後の雨水対策としては、降雨強度のアップに伴う雨水幹線の整備をはじめ遊水池、調整池の整備等、複合的な対策が必要です。下水道管きょにおける豪雨対策としては、雨水幹線の整備、既設幹線相互の評価・活用の構築、各幹線の水位等観測情報の収集と情報を活用した浸水情報の提供、内水氾濫にかかわるタイムラインの作成等多面的な対応が望まれるのではないでしょうか。
　今回は推進技術を活用した豪雨対策をはじめ、幅広い技術の紹介も視野に入れた編集を心がけました。
（編集担当：石北正道）

特集／大土被りと高水圧対応

　我が国の大都市の道路下には、地下鉄や上下水道、電気、ガス、通信等の様々なインフラ施設が敷設されています。そのため、新たな構造物の建設には、既存の輻輳した多様な構造物を避け、次第に深い位置へと大深度化が進んでいます。特に近年多発する集中豪雨に対応した貯留施設等は、既設の構造物を避けた地下空間に設置されるケースが多く見受けられます。このような中、工期の短さや簡易な設備で、交通規制を最小限に抑えられる推進工法の採用が一般化しており、大土被りや高水圧といった条件下での施工にも適用されるケースが増加しております。
　推進工法は、ご存知のとおり掘進機と推進管を用いて、管列を推進することで管きょを構築する工法です。したがって、大土被り・高水圧といった条件下においては、掘進機については駆動部や可動部等の耐水圧対策が必要となり、立坑および坑口についても大きな土圧や水圧に対処する必要があります。
　また、管材についても対応が必要です。下水道推進工法用鉄筋コンクリート管（JSWAS A-2-1999）には内水圧に対する規定がなく、継手性能も耐水圧0.2MPa（JC）までの対応となっていました。そのような中、JSWAS A-2が2018年に改正され、雨水貯留などの圧力状態を許容できる内圧管が新たに規定されるとともに、従来よりも水密性の高い継手0.4MPa（JD）が追加されました。また、0.4MPaを超える範囲についても、鋼コンクリート合成管などを使用することでさらなる大土被りにも対応が図られています。この規格改正は、推進工法による管きょの構築が大土被りや高水圧といった条件下においても一般化していることの表れではないかと考えられます。世の中のニーズにあったインフラ整備は、今後も間違いなく必要なものであると思っております。
　今回の特集では、掘進機、地盤改良、管材といった様々な視点からの大土被り・高水圧対応技術をご紹介させていただき、今後も増えるであろう大土被りの推進工事に対する技術の活用とさらなる向上につなげていきたいと思っております。
（編集担当：人見　隆）

特集／小土被りと近接施工

　我が国の都市は、流通・交通の要衝、山地と平地の接点等にあり、氾濫原などの低平地に人やモノが集積し拡張、発展しているところが多く見られます。また、都市の地盤は、地勢の変遷から基盤が変化に富み、表層は複雑な堆積層により形成され、さらに都市の発展に伴い造成、埋め立て等の人工改変地も増大してきました。
　このような都市では、土地の有効利用、活動の利便性向上等のため、地下空間の利用が進み、後発の施設ほど複雑に設置され、また、重要構造物も混在し輻輳している状況にありますが、今後、これらのインフラは、老朽化の進行に伴い改築更新の需要が高まることは必至です。また、都心部に限らず郊外でも、上下水道、ガス等のパイプラインに加え、都市防災の観点から電気や電話等のケーブルの地下埋設化等が進んでおり、近い将来に同様な状況が迫っています。
　設置当時には開削工事（明かり）で確認できた状況も、改築時にはそれも難しい状況となっています。しかし、既存の施設（ネットワーク）機能を活用しつつ、維持管理のしやすい施設の改築を順次行うためには、連絡施設であるパイプラインを安易に「避けて（下げて）通す」だけではない、発想と工夫による取り組みが必要ではないでしょうか。
　そこで、本号では、今後、技術の発展が大きく期待される次の事項について着目し、特集記事を募ることとしました。
?現在の状況をより正確に把握し、共有するための調査技術
?既定のルールに囚われず、より早期に効果を得るための計画技術
?厳しい制約条件に安全に対応するための施工技術
　改築施設の検討にあたっては、既存の埋設物、占有物との競合を前提とする必要があり、新設構造物の使用や施工に伴う影響度合いを地上・地下ともに適切に評価し、新たに加わる施設の占用位置の設定、施工法の選定等を行い、さらには、施工時・施工後の安全・安心の確保も必要となります。
　ここでは、特に縦断線形の制約、既存基幹施設の深度制約、施工に伴う影響制約等が厳しい状況下での円形管、ボックスカルバートの施工事例を中心に取り上げました。なお、近接施工時の影響軽減策には地盤改良、パイプルーフ等が想定されます。
（編集担当：田口由明）

特集／岩盤掘削の施工事例から学ぶ

　岩盤・巨石の推進工事は、推進工法進展の象徴のひとつであり、この施工困難な地山に対しては、各工法の保有する技術が網羅されています。日本の地層は、岩盤地山が同一種類で均一な岩盤条件だけではなく、堆積岩の中に泥岩、砂岩が激しく褶曲しながら混在する、崖錐が掘削断面にかかるなどの状況も多くあり、単に高強度、高硬度の岩石を掘削するだけの技術では、岩盤推進工事ができないことからだと考えます。
　岩盤推進の変遷は、大口径では切羽開放型の刃口式推進工法で行うのが主流で、ロードヘッダが装備された刃口型の掘進機での推進、時によってはずい道と同じように発破などを用いて岩盤破砕を行いながらの施工が行われ、その後、徐々に密閉型の中口径岩盤掘進機が開発製造されました。現在では小口径においても優れた掘進機や関連技術・施工方法があり、その施工例も多数報告されています。近年では雨水対策のための管路敷設工事が発注され、大口径呼び径2000以上の岩盤推進施工が再び多くなっています。そして、かつての岩盤対応推進施工方法よりさらに進展した掘進機や周辺技術が適用されていると推察します。
　本特集では、各工法の岩盤推進の施工事例から、その岩盤推進工法の最先端技術を紹介いただきます。岩盤施工においてはトラブルの発生も多くあると考えます。そこで、岩盤施工でのトラブル発生とその解決方法の知見についても、記述していただければ、今後の推進工事の製品開発、推進工事施工の参考となると考えます。
（編集担当：佐藤　徹）

特集／推進技術の夢を追う

　今年は我が国で推進工法が最初に施工されてから72年目になり、人間でいえば壮年期から老年期になる年数ですが、建設技術の世界ではまだまだ少年期から青年期だと認識しています。例えば、同じような地下に管路を埋設するシールド工法はその発明から200年を経過していますし、山岳隧道工法などのその歴史は数千年にもさかのぼるようです。様々な時代を経て、昔の技術では考えられなかったような推進技術の「夢」を人々の努力が「現実」へと変えてきました。
　現在では既設管路・既存トンネルなどの老朽化対策、水害対策としての大規模地下空間の築造、本格的な海外展開など、現代ならではの課題やチャレンジするべきことが数多くあります。その課題をクリアしていくことが未来へ続く夢の第一歩として、推進工法のさらなる技術開発や市場の開拓がなされることとなり、推進技術は100年以上発展し続けることでしょう。
　今月号では、これからの未来へとつながるであろう推進技術の「夢」をテーマに特集してまいります。
（編集担当：中野正明）